全ての企業活動において
社会倫理に照らし、正しいかどうかを
判断基準として行動します。

企業としての社会性を認識し、
様々なステークホルダーの要請に
応えながら、社会の維持・発展に
貢献します。

10年後、50年後の日本・世界の未来に
貢献するため、長期的・堅実に
成長することを目標とします。